昆布の揚げ物は乾いた材料を油で揚げたものだが、他の国では見られない韓国ならではの独特の天ぷら料理だ。ここへ来て全世界が海草類を健康と環境に有益な食糧資源として選定し「海の野菜」「未来の食べ物」と注目している。

フランスの日刊紙「ル・モンド」は９月６日付に「韓国が地球を海草類を食べる所に変化させている」という見出しの記事を掲載した。昆布・ワカメなどの海草類を健康と地球環境の変化のために必要な未来の食べ物として紹介し、全南莞島（チョンナム・ワンド）の海苔・昆布養殖場と新安（シンアン）の海苔加工工場などを取材した内容とともにとりわけ韓国海草類の効能に注目した。アマゾンが買収した有機農食品チェーン「ホールフードマーケット」も昨年と今年の食品トレンドとして海草類を連続的に選定した。

韓国では７月「海草類の摂取が多いほど大腸がんの予防に効果的」という研究結果も発表された。韓国国立がんセンターの国際がん大学院大学のキム・ジョンソン教授とキム・ジミ大学院生研究チームは韓国の大腸がん患者９２３人と元気な対照群１８４６人を対象に分析した結果、海苔・ワカメ・昆布などを含む海草類の総摂取量が最も多いグループは少ないグループと比較して大腸がん発生のリスクが３５％落ちるということが分かった。特に、昆布とワカメはそれぞれ大腸がん発生リスクを４２％、１８％下げることが分かった。キム・ジョンソン教授は「海草類が必須栄養素だけでなく、生理活性物質であるフコイダン、フコキサンチンなどを含有していて大腸がんの予防に効果を出した」と説明した。一日、または一週間単位で正確な量を言うことは難しいが、昆布・ワカメなどの海草類を着実に食べれば大腸がんの予防に役に立つということだ。

ル・モンド紙が注目したように、韓国の海草類は種類も多く生産時期と加工法、地域と品種により味・香り・食感が異なる。海苔は３月、ワカメは４月、昆布は６～７月、青海苔は１１月、ヒジキは１２月が旬の季節だ。ただし、韓国人にも海草類を食べる方法は非常に限定的だった。ご飯を包んだり、スープを煮たり、出し汁の材料として利用し、さっと茹でて酢入りの唐辛子みそにつけて食べたり、和えて食べたりするのがほとんどだった。

韓国の味の価値を再発見するために５年連続で研究している「セムピョウリ味研究チーム」は過去１年間、１８０種の海草類１４０キログラムを直接食べて１５０種類余りのレシピを開発した。チェ・ジョンユン・チーム長は「海草類が持つ甘みと旨味を生かした調理法と本来の塩辛味をよく活用すれば、料理時に塩や魚醤油の使用を減らすことができる」と話した。伝統文化研究所「オンジウム味工房」は朝鮮時代の両班家料理の継承のために旬の食材料を使うレシピ研究と『おかず』などの本を着実に出版してきた。チョ・ウ二房長は「すべての命がすぼめる冬にも海は躍動的」としながら「今のような時、冷たい海がプレゼントする旬の海草類を利用すれば大事な香りと雰囲気を味わうことができるだろう」と説明した。

https://s.japanese.joins.com/JArticle/259275?servcode=A00&sectcode=A00
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.11.05 13:42

https://i.imgur.com/FqTPBBq.jpg
昆布の揚げ物［写真　オンジウム味工房］

慰安婦冒涜議論を起こした日本のユニクロ広告をパロディにして批判した大学生が「正義の市民賞」を受けた。

光州市（クァンジュシ）は４日の定例朝会で全南（チョンナム）大学史学科４年生のユン・ドンヒョンさん（２５）に正義の市民賞の賞牌を授与した。

光州市の李庸燮（イ・ヨンソプ）市長は「ある青年の覚醒した意識が歪曲された歴史を正しく立て直す契機になった。これを実直に評価し市民とともに共有することもまた、光州共同体の役割」と話した。

ユンさんは先月ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）に「ユニクロ広告パロディ」という題名の動画を韓国語、英語、日本語の３バージョンで上げた。日帝時代当時の労働挺身隊強制徴用被害者ヤン・クムドクさん（８９）がユンさんとともに動画に出演した。

この動画でヤンさんは日本語で「忘れられない」と書かれた札を持って登場した。ユンさんが「私の年頃にどれくらい大変でしたか？」と尋ねると、ヤンさんは「それほど残酷な苦しみは永遠に忘れられない」と叫んだ。

議論になったユニクロの広告で９０代のおばあさんが１０代の少女に「私の年齢の時はどんな格好をしてたの？」という質問を受け「昔のことは、忘れたわ（Ｉ　ｃａｎ’ｔ　ｒｅｍｅｍｂｅｒ　ｔｈａｔ　ｆａｒ　ｂａｃｋ）」と答える場面をパロディにして批判したのだ。

この広告の韓国語字幕にはおばあさんの返事の部分が「８０年も過ぎたことを覚えているかって？」と意訳され、慰安婦関連問題提起をばかにしたものではないかとの疑惑が出ていた。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191105-00000007-cnippou-kr

韓日間の歴史を研究してきた米国教授が、来年の東京オリンピック（五輪）での旭日旗使用を国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が必ず禁止すべきだとし、英日刊紙ガーディアンに寄稿した。この教授はＩＯＣ委員に対し、旭日旗が今日の日本で失敗した戦争努力に対する栄光を再演する用途で使用されている点に注目すべきだと促した。旭日旗に不満を抱く国は韓国だけでないため、東京五輪に対する懸念とボイコット要求が中国・シンガポール・フィリピン・ミャンマーなどに広がる前にＩＯＣが歴史から学ぶべきだとも強調した。

アレクシス・ダデン米コネチカット大歴史学科教授は１日（現地時間）、ガーディアンに「恐怖の歴史を帯びた日本の旭日旗は東京五輪で必ず禁止されるべき」と題したコラムを寄稿した。ダデン教授は「２０２８年ロサンゼルス五輪の開会式で観客が『南部連合旗』（Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｃｏｎｆｅｄｅｒａｔｅ　ｆｌａｇ）を振る姿を想像してほしい。もし日本国民が旭日旗を掲げるなら、来年夏の東京五輪では心に傷を負う場面が現実になるかもしれない」という文章で始めた。南部連合旗は米国南部の遺産を象徴するが、白人優越主義者がデモで掲げて行進し、人種差別と極右の象徴として受け止められている。

ダデン教授は「旭日旗が企業の広告に時々使われるが、厳密に言えば戦犯旗であり、１８７０年から第２次世界大戦の終戦まで使用された日本帝国主義旗」と規定した。また、韓国が五輪での旭日旗使用の禁止を要請したことに対して日本側が「政治的表現とは考えていない」として拒否するのは不当だと指摘した。ダデン教授は「ＩＯＣは旭日旗の使用を禁止する権限を持っている」とし「ＩＯＣ委員は旭日旗の歴史とともに今日の日本で旭日旗がどのように特定の政治的表現として使用されているかに注目する必要がある」と注文した。

ダデン教授は「ＩＯＣは東京五輪に対する懸念とボイコット要求が中国、シンガポール、フィリピン、ミャンマーに広がる前に気づくべき」とし「これらの国でも数百万人が旭日旗の象徴の下で似た暴力を経験した」と説明した。

米国の責任論もダデン教授は提起した。「韓国と日本の戦争歴史を『両国間で解決』すべきだと主張してきたが、米国が１９４５年以降多くの問題をまともに扱わず分裂を永続化させている」という主張だ。ダデン教授は「日本は韓国人の苦痛を一蹴するように連合軍の戦争捕虜も無視する」とし「少数の個人的な謝罪はあったが、韓国・米国・中国・フィリピン・豪州・英国軍人のうち奴隷になったり投獄された人のうち誰も賠償を受けることができなかった」と伝えた。にもかかわらず日本政府が戦時行為に関する公開的な議論を回避し、法的な責任問題だけを扱ってきたと指摘した。

ダデン教授は「多くの日本の学者と市民が歴史を否定しようとする日本政府に抵抗してきたが、その努力は旭日旗の下で起きたことを確実に説明している」とし「残虐な行為に耐えてまだ生存している人たちが少なく、東京五輪の競技場を訪ねて旭日旗が象徴するものを説明するのは難しい。代わりにＩＯＣが必ず歴史から学ばなければならない」と主張した。


11/4(月) 16:05配信中央日報日本語版
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191104-00000041-cnippou-kr
画像
アレクシス・ダデン米コネチカット大史学科教授　［大学ホームページ　キャプチャー］
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文在寅（ムン・ジェイン）大統領は4日、タイ・バンコクで開かれた東南アジア諸国連合（ASEAN）＋3（韓中日）首脳会議の控え室で、日本の安倍晋三首相との「11分間の歓談」を通じて「トップダウン」方式の韓日関係改善を試みた。文在寅大統領は同日、会場に遅れて現れた安倍首相を自身の隣の席に連れて来て話を交わした。米国が韓国政府を相手に「韓日軍事情報包括保護協定（GSOMIA）破棄撤回」圧力を加える中、文在寅大統領は直接、日本との対話に積極的に乗り出す様子を見せたのだ。青瓦台は同日の歓談について、「韓日両国関係の懸案は対話を通じて解決すべきだという原則を再確認した」と意味付けをした。同日の歓談は事前に計画されておらず、青瓦台によると、日本語通訳も陪席できなかったという。日本側の通訳が安倍首相の発言を英語に訳し、韓国側の英語通訳官がこれを文在寅大統領に伝達するという方法で歓談が行われた。

　しかし、日本は同日、強制徴用問題に関して、1965年の韓日請求権協定を順守せよという従来の見解を繰り返した。日本の外務省は歓談後のプレスリリースで、「安倍首相は、文在寅大統領に両国関係で日本の原則的立場をしっかり伝えた」と述べた。日本の各メディアも「安倍首相は文在寅大統領と会い、日韓請求権協定を順守せよという日本側の見解をあらためて明らかにした」と報道した。GSOMIA復帰や徴用判決に対する「プランB」のような話はしなかったことを浮き彫りにしたものだ。日本政府は、安倍首相が文在寅大統領の母親の死去に弔意を、李洛淵（イ・ナクヨン）首相が徳仁天皇の即位式（即位礼正殿の儀）に出席したことに感謝の意を伝えたことも強調した。

外交消息筋は「文在寅大統領の方から先に手を差し出したが、日本は原則論を繰り返した。韓国政府が提示した、韓日企業が設立した基金で慰謝料を支給する『1＋1』案に、韓国政府も参加する、いわゆる『2＋1』案などの選択肢をめぐり、接点を見いだせなければ、破棄手続きへと進む可能性が高い」と語った。日本は依然として「韓日協定をまず順守せよ」という見解を繰り返しているという。GSOMIA破棄を日本に圧力を加える切り札として切った政府としては、日本のGSOMIAに対する消極的な姿勢に当惑している状況だ。韓国政府関係者は「韓国政府はあらゆる可能性に対してオープンにして日本と対話しようとしたが、日本はGSOMIAが終了しても構わないという立場のようだ」と話した。青瓦台や韓国政府も、日本がGSOMIA復帰に消極的ならば、支持層の反日感情に逆らってまでGSOMIA復帰のための交渉に乗り出す考えはないと言われている。

　そもそも米国の積極的な仲裁や日本の輸出規制撤回を狙った「GSOMIA連携戦略」自体が失敗だという批判の声も上がっている。米国はGSOMIA破棄後、韓国政府にだけ「GSOMIAに復帰せよ」と圧力を加え、日本はむしろこうした米国の態度を逆利用している。これについて、韓国政府関係者は「米国務省・国防総省とは違い、ホワイトハウスやトランプ大統領は一度も正式にGSOMIA問題を取りざたしたことがない」と語った。だが、伝統的な同盟関係も非難するトランプ大統領の反応だけを見て韓米関係を判断するのは危険な戦略という批判もある。

　一方、産経新聞は同日、鄭景斗（チョン・ギョンドゥ）国防部長官と日本の河野太郎防衛相が16日から19日までタイのバンコクで開かれるASEAN拡大国防相会議を機に会談する方向で最終調整中だと報道した。鄭景斗長官はこの日の国会国防委員会全体会議で、GSOMIA問題と関して、「韓国の安全保障に役立つなら、こうしたものは維持されるべきだという考えだ」と語った。

ユ・ヨンウォン軍事専門記者

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/11/05/2019110580005.html
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 2019/11/05 08:34

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【文氏に誤算】安倍首相と対話演出もGSOMIA問題苦慮 先に居た文氏、握手しながら「ちょっと座って話しましょう」と持ち掛ける[11/4]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1572893295/

sssp://img.5ch.net/ico/monatya.gif
韓国で反文勢力の「決死隊」決起か！？　ＧＳＯＭＩＡ破棄阻止へ軍ＯＢら「命をかけて文大統領を引きずり下ろす」　識者「失効期限の２３日まで予測不能」

韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権に対し、軍の現役・ＯＢらが不信感を強めている。
北朝鮮が弾道ミサイル発射を繰り返すなか、文政権が米韓同盟を軽視し、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）破棄を取り消さないからだ。
自由民主国家の危機に、退役後、予備役に回った若者らの一部は「決死隊」を名乗り、「命をかけて文大統領を引きずり下ろす」と覚悟を固めているという。
識者は、ＧＳＯＭＩＡが失効するタイミングで、「決死隊」と軍部が決起する可能性を指摘した。

《歴代の韓国国防相ら「戦時作戦統制権の返還時期、政治ではなく韓国軍の能力を考慮せよ」》

朝鮮日報（日本語版）は１０月３１日、こんなタイトルの記事を掲載した。

「戦時作戦統制権」（統制権）とは、朝鮮半島有事の際、米韓連合軍を米軍が指揮する権限。文政権は２０２２年に米軍から韓国軍に移管させる目標を立てている。

だが、記事では、国防相経験者の話として「統制権が韓国軍に移管された場合、在韓米軍の削減や撤収につながる恐れがある」とし、統制権移管に前のめりな文政権への懸念の言葉が並んだ。

くしくも、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長率いる北朝鮮は同日夕、平壌（ピョンヤン）近郊の順川（スンチョン）付近から日本海に向けて弾道ミサイル２発を発射した。今年５月以降１２回目となる。

文政権は、大統領以下の中枢幹部が左翼思想に染まっており、「反日・離米・従北・親中」の姿勢を崩さない。在韓米軍基地の削減・撤収を加速させ、米韓同盟を軽視するような態度は、韓国軍関係者らの不満をかき立てている。

首都ソウルでは１０月３日、文政権打倒を訴える「３００万人以上」（主催者発表）という大規模集会があった。

元韓国国防省北韓分析官で、拓殖大学主任研究員の高永チョル（コ・ヨンチョル）氏は、この集会に「ＯＢ軍人・戦友会」として参加した。

大統領府（青瓦台）の入り口前には６００人程度の「決死隊」が陣取っていた。
半分ほどが２０～３０代の退役軍人・予備役。大統領府前で寝泊まりしながら連日、「文大統領は退場だ」「米韓同盟を守れ」「ＧＳＯＭＩＡ破棄は自殺行為だ」などとプラカードを掲げ続けているという。
日本ではあまり報じられないが、「反文デモ」は毎週土曜日、継続して開かれているという。

高氏は「ＧＳＯＭＩＡの失効は、期限の２３日午前０時まで予測不能だ。現実となれば日米韓の安全保障協力には大変なダメージとなる。
鄭景斗（チョン・ギョンドゥ）国防相は普段は文氏の顔色をうかがっているが、本音は『ＧＳＯＭＩＡは維持すべきだ』という考えだろう。軍部の大勢も同様だ。
今後、文政権が『離米・従北』姿勢を強めれば、『北朝鮮にのみ込まれかねない』との危機感が強まり、軍部も動くほかなくなるのではないか」と分析する。

https://www.zakzak.co.jp/soc/amp/191104/for1911040001-a.html